災害時に地域に貢献を 自治体と空撮で協定 茨城大 航空技術研究会

茨城大の航空技術研究会は、ドローンで催し物の宣伝動画を撮影して、地域への貢献を行っています。

会長の人文社会科学部4年の正田真悟さんは、航空機の操縦士免許を所持している数少ない学生です。地震や台風など、災害発生時に被災状況の把握のために、出動する協定を自治体と締結するなど、活動の幅を広げています。

2015年春、正田さんが茨城大に合格すると、母から「生きているうちに一番やりたいことをやってみては」の言葉に、パイロット免許を取得しようと思ったといいます。

2016年1月に学科、面接、実技の試験に合格し、目標の免許を取得しました。

他のメンバーと共に2016年秋の学園祭でドローンの操縦体験会を開き、整理券が必要になるほどの人気を集めました。

正田さんもドローンからの画像を見て、飛行機を操縦した当時の感覚が蘇り、「これは使える」と確信したそうです。

その後、大学の部活動や、地域行事を宣伝する動画をドローンで撮影するようになり、2017年11月には、県の学生ビジネスプランコンテストに応募し、ドローンを利用した空撮によって、地域を活性化する事業を提案し、最優秀賞を受賞しました。

石岡市から「災害時に立入り困難な地区を空撮する協定を行いたい」という依頼があり、協定を締結しました。正田さんは「空撮では、気づいていなかった地域の魅力を発見したり、確認したりできる。今後も地域に貢献したい」と話しています。

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